ロシア危機

トランプ大統領は「商売人」で、その本音も分かりやすい。米朝会談はリアリティショーとしては今一歩だった。パウエル議長は今年後半にもう２回の利上げ実施と、明確な「タカ派発言」をした。米国の金利上昇とFRB議長の「タカ派発言」から２、３ヶ月後に新興国通貨に端を発した危機が、過去に2度起こっている。1998年夏のロシア危機、そして、2015年8月の人民元切り下げである。

１９９８年に起きたロシア通貨危機によってマーケットはどう動いたのか、１９９０年代に大きく拡大したヘッジファンドはどうなったのか。当時の、実際のトレーダーに焦点を当てたコラムです。

１９９８年に起きたロシア金融危機によってマーケットはどう動いたのか、１９９０年代に大きく拡大したヘッジファンドはどうなったのか。当時の、実際のトレーダーに焦点を当てたコラムです。

1998年のロシア危機は、多くのヘッジファンドを破滅させた。しかしその裏で破綻証券へ投資して儲けたヘッジファンドもある。グラマシー・アドバイザー社もそのひとつである。こうしたヘッジファンドは、死んだ獲物をついばむ「ハゲタカファンド」と称され、どこかマイナスのイメージが伴う。

1998年8月の終わりに、ロシア通貨危機に端を発した世界同時株安の恐怖が世界中を駆け巡った。このロシア危機の影響を受けたヘッジファンドが次々と損失を出した。ヘッジファンド業界紙MAR社によると、調査対象の155のファンドのうち、4分の3が8月に損失を出し、42のファンドが10%以上の損失を被った。

１月のFOMCで量的緩和縮小を続けることになり、日本を初め、米国、英国、欧州市場で株価が大きく下げました。グローバルな資金は新興国株式などリスクの高い資産から米国債やドイツ国債といった安全資産へシフトしています。1998年のロシア危機では、ロシアが自国通貨建て国債のデフォルトを起こしたことで、米国の大手ヘッジファンド、ロング・ターム・キャピタルマネジメント(LTCM)が破綻の淵に追い込まれました。