グローバルストリームニュース
国際金融アナリストの大井幸子が、金融・経済情報の配信、ヘッジファンド投資手法の解説をしていきます。

世界の5つのリスク

認定NPO法人日本再生プログラム推進フォーラム 藤原直哉理事長との対談音声です。

認定NPO法人日本再生プログラム推進フォーラム 藤原直哉理事長との対談音声です。

ビットコインやフィンテック-金融とITの融合によって、さまざまなイノベーション(技術革新)が続く。

その他の最新記事

日米関係、進化するか?

3月20日のお彼岸はかなり荒れた天気になりました。その日の夕方に私が留学したワシントンDCにあるジョンズホプキンズ大学高等国際関係大学院(通称SAIS)の卒業生の集まりがありました。今回15名近い日本研究に従事する学生グループが訪日し、我々同窓会(アルムナイ)がレセプションを開きました。今の学生たちがどんな問題意識を持って日本を見ているのか?研究テーマは何か?興味深いことに、数人と話してみると、今我々がネットで配信しているテーマとかぶるのです。

侵食される日本市場 株高で喜ぶべきか?

2月22日に日経平均株価は3万9,098円を付け、バブル期の最高値を超えました。34年ぶりの最高値更新です。1月から新NISAが始まり、株価上昇で喜んでいる人も多いと思います。では、なぜ34年も株価が低迷し「失われた30年」が続いたのか?そして、これら株高が続くのか?日本の経済も好転していくのか?様々な疑問が湧いてきます。

日本の円安、世界的不況、それでも株価は上がるのか?

内閣府が発表した日本の名目GDP(2023年)が4兆2016億ドルとドイツに抜かれ世界第4位となりました。昨年10-12月期のGDPが年率マイナス0.4%と、2期連続のマイナス成長となり、日本は正式に「リセッション(景気後退)入り」しました。日本がGDPの順位を下げた要因として、国内にリーディングインダストリーが育っていないという構造的な問題があります。また、世界同時不況の様相が見えてきている中、日米の株価は高値を維持しています。こうした金融市場の膨張はなぜ起こるのか?

「日本が日本として生き残るには」亀井淳史氏との対談

年初から能登半島地震で揺れ動いた日本列島。今回の対談は、人口減少や少子高齢化など様々な課題を踏まえて、近い将来人口8千万人でも生きていける経済社会構造を今からどう構築していくか?実現可能かつ持続可能なソリューションについて亀井淳史さんと意見交換しました。最後までぜひお付き合いください。

金融地政学の観点から 中東情勢の不安定化で安全保障は資源、経済、金融と一体化

今の世界情勢の流れを知り、その先に何があるのかをお金の流れから読み取っていく、これがグローバルストリーム・ニュースの趣旨です。本年は選挙イヤーで、世界情勢が大きく変わります。軍事・安全保障の変化が資源の配分をめぐり、経済、金融システムに大きな影響を与えます。地政学と金融とがシンクロナイズする「金融地政学」の観点から、中東情勢の今後を見ていこうと思います。

2024年トランプ大統領の返り咲きで、世界は、日本はどうなるか?

2024年が明けました。元旦から能登半島では大地震、そしてJALと海保機の事故で多くの尊い命が奪われました。とても「新年おめでとうございます・・・」とは言えない気分です。そして、この1年は日本にとって厳しい試練の年になりそうです。皆さんご存知のように今年は選挙イヤーです。11月に米国大統領選です。仮にトランプ共和党政権が返り咲くと、世界は、そして日本はどうなるか?

“Game of Inches”、米国覇権の凋落の始まりと地政学リスクの高まり Red Sea Operation Prosperity Guardianから見えてくること・・・

日本、そしてアメリカでも11月から株価が上昇しています。しかし、その裏で地政学リスクが高まっています。最近、米国の覇権国家としての凋落ぶりが目立ちます。バイデン政権の外交の失政、特に2021年8月の惨めなアフガン撤退はネガティブな印象を世界に与えました。来年の大統領選挙に向けて、バイデン政権の弱体化がさらに目につくようになると、地政学リスクが高まる気配があります。

せたがやお金の教室7月度セミナーのご案内

せたがやお金の教室では、運用の世界では著名な大井幸子氏をお招きし、7月は次のとおりセミナーを開催いたしますので、ご出席賜りますようご案内申し上げます。 1.日 時 2024年1月10日(水)18:30~20:002.場 所 京王線千歳烏山下車 徒歩1分 烏山区民センター3階 第4会議室 

Game of Inches・・・キッシンジャー氏の死が象徴するもの バイデン政権の地政学上の失態

 今年もあと2週間ほどになりました。2023年は2020年3月に始まったコロナショックとコロナ禍が明けて世界が「正常化」に向かった年です。今から振り返ると、あのロックダウンや「三密」といった騒ぎは一体何だったんだろう?といった感じです。コロナ後の今、世界の潮流(グローバルストリーム)は大きく変わろうとしています。…

「大きすぎる政府」がもたらしたアメリカ人の「お金のストレス」日本にはどのような金融・経済が必要か?

アメリカでは消費者の金融状況が厳しく、クレジットカード残高が1兆ドル超。ブルームバーグの調査では多くがクリスマス出費を心配、40%が減額予定。インフレと金利上昇による家計の圧迫、小売売上下降、ハイエンド市場も落ち込みを示す。

最近の投稿

大井幸子監修の投資学習動画

グローバルストリームニュース
メールマガジン

週1回、大井幸子厳選の最新国際金融・経済情報が届く無料メルマガです。
登録はこちらからメールアドレスを入力してお申込みください。